【失敗しない塾開業】塾開業でかかるコストや固定費を削減する方法を徹底解説!
塾を開業して経営するためには、多くの費用がかかります。当然ですが、経営は利益が経費を上回らなければ成り立ちませんよね。
塾を開業したばかりの場合、赤字経営は避けなければなりません。そのためには、経営を始める前に経費の種類について理解しておく必要があります。
今回は、塾を開業してから経営していくための費用や固定費を削減する方法について解説します。これから経営を始める方だけでなく、利益が少なくて困っている方にも参考になるでしょう。
Contents
塾開業のために必要となるコストの種類
塾を開業し経営するには以下のようなコストが必要です。
①水道光熱費
水道光熱費は塾で使用する水道代、電気代、ガス代などの費用です。これらは毎月の使用量に応じて発生します。
②家賃
家賃は塾の教室を借りるために必要な費用です。場所や広さによって異なります。
③人件費
人件費は講師やスタッフの給料、交通費などの費用を指します。教師の給与や労働条件によって変動します。
④リース料金
リース料金はOA機器などをリース契約するための費用です。プリンターやコピー機などの機器を使う場合に発生します。
⑤通信費
通信費は電話代、インターネット通信料などの費用です。生徒や保護者との連絡やオンライン教育のために必要です。
⑥消耗品費
消耗品費は文房具代やチョーク、ホワイトボードのペン、トイレットペーパーなどの購入費です。日常的な消耗品を購入する必要があります。
⑦広告費
広告費は講師や生徒の募集にかかる費用です。チラシ作成や広告掲載などの費用が含まれます。
⑧減価償却費
高額なパソコンや空調などを購入する場合には、減価償却費が発生します。これは資産価値の減少に伴う費用です。
これらは一部であり、さらに他のコストも存在します。
意外に多くの費用がかかることに驚くかもしれません。重要なのは、どのような費用がかかり、それぞれの金額を把握しておくことです。
そして、コスト削減に積極的に取り組むことで、大赤字などのトラブルを回避できるでしょう。
固定費をコスト削減することの重要性
塾経営に必要な費用の中で、家賃、水道光熱費、人件費、リース料金、通信費は固定費に分類されます。つまり、これらは毎月支払わなければならない費用です。また、広告費も、毎月の講師や生徒の募集に必要な場合は固定費に含まれるでしょう。
固定費は利益が出なくても支払わなければならない費用であり、生徒数や売上に関係なく発生します。たとえ生徒がいなくても、オフィスや教室の家賃、水道光熱費、リース契約の費用、通信費などは維持される必要があります。
したがって、固定費のコスト削減に常に取り組むことが重要です。固定費は経費全体の割合が大きい傾向があり、収益に直結しづらいため、効果的な節約策を見つけることが経営の健全性につながります。
塾開業でかかる固定費を削減する方法
水道光熱費、リース料金、通信費などの固定費は、比較的簡単にコスト削減できる項目です。
コスト削減は、利益の拡大に直結するため、すぐにでも取り組む価値があります。
これらの費用を効果的に削減する方法を参考にして、経営の改善に取り組んでみてください。
水道光熱費
水道代やガス代はなかなかコストを削減するのが難しいですが、電気代に関しては比較的容易に費用を削減することができます。
従来は電気代が「基本料金+従量料金(電気の使用量に応じた料金)」で計算されることが一般的でした。しかし、最近では基本料金がなくなり、従量料金のみで計算されるプランや、従量料金が定額になるプランを提供している新電力会社も増えてきました。
新電力会社と契約することで、電気代がより明確になり、電力使用量が多くなるほど割安になる場合もあります。電気代を削減するためには、新電力会社を選ぶことが賢明な選択肢となるでしょう。これにより、電気代のコスト削減に取り組むことができます。
リース料金
リース契約を既に結んでいる場合は難しいかもしれませんが、もし今からプリンターや複合機を導入するためにリース契約を検討しているのであれば、レンタルやコンビニの利用を検討することでコスト削減につながるでしょう。
リース契約は、複合機やプリンターを購入し、本体代を分割して支払う形態であり、そのために月々の料金が高くなりがちです。一方、レンタルであればリースよりも低額な料金で利用することができます。また、現在ではプリントし放題のプランも存在するため、印刷に関するコスト削減が可能です。
また、頻繁に印刷をしない場合は、自社でプリンターを導入せず、必要な時にコンビニの複合機を利用するという手もあります。何をリースするかによりますが、プリンター類であればこのようなコスト削減方法が有効ですので、ぜひ参考にしてみてください。
通信費
通信費の中でも電話代については、固定電話ではなく格安SIMを利用することでコスト削減が可能です。
塾経営においては必ずしも固定電話が必要とされるわけではありません。重要なのは、塾の担当者が電話で連絡を取れる手段があることです。そのため、通話機能のみを備えた格安SIMを利用することで、固定電話よりも費用を抑えることができるケースが多く存在します。
また、インターネット通信料に関しても、格安SIMとセットで契約することで割引が適用される場合もあります。これから塾を経営する方は、通信費のコスト削減に向けて格安SIMの利用を検討してみることをおすすめします。
まとめ
以上で、塾を開業してから経営していくための費用や固定費を削減する方法について解説してきましたがいかがだったでしょうか。
塾経営にはさまざまな費用が必要であり、その中でも固定費は経費の大部分を占めています。
特に水道光熱費やリース料金、通信費などの固定費は、比較的容易にコスト削減に取り組むことができます。これから塾経営を始める方だけでなく、既存の塾経営者の方々も、利益を向上させるためには固定費の見直しは重要です。
例えば、節水や節電の取り組みによって水道光熱費を削減したり、リース契約の見直しや代替手段の検討によってリース料金を削減したり、格安SIMの活用などによって通信費を削減することが可能です。
これから塾経営を始める方や利益改善を図りたい塾経営者の方々は、固定費のコスト削減に積極的に取り組むことをおすすめします。