【失敗しない塾開業】塾の開業に必要な費用とは?必要な費用と節約のコツを徹底解説!
塾を開業しようとしてる方にとって「開業資金はいくらかかるのか」はとても気になりますよね。
今回は、塾の開業を検討中の人に向け、開業のために必要な費用や費用を節約するコツを紹介していきます。
さらに、個人塾とフランチャイズ塾では準備する内容が異なりますので、それぞれの詳細もご紹介していきますよ。
塾開業の資金について知りたいという方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
Contents
塾の開業費用の内訳
個人塾開業の場合
個人塾を開業するために必要な、おもな初期費用の内容は以下の通りです。
個人塾の初期費用の内容
・物件取得費 ・教材費 ・内装工事費 ・設備費 ・広告宣伝費 |
また、おもな運営資金は以下のとおりです。
個人塾の運営資金の内容
・人件費 ・賃貸料 ・水道光熱費 ・教材費 ・広告宣伝費 |
個人で塾を開業する際の初期費用の総額として、おおよそ500万円程度が必要になる可能性があります。
ただ、各費用については立地や規模、ターゲットとなる生徒の層によって大きく変化します。
特に「個別指導」と「集団指導」のどちらを選ぶかによって準備すべき設備が大幅に異なるため注意が必要です。
また、自宅の1室で塾を始めるのであれば物件取得費は大きく抑えることができます。
FC(フランチャイズ)利用の場合
フランチャイズ塾を開業する場合は、個人塾の開業資金に加え、加盟金や保証金、研修費など、おおよそ700万円ほどの費用が必要となります。
また、基本的には本部に対してロイヤリティも支払う必要があります。
初期費用の額では個人塾が有利ですが、本部のノウハウやブランド力を利用できる点は、フランチャイズ塾の大きなメリットです。
フランチャイズ加盟による塾運営では他にも、以下のようなメリットがあります。
・開業直後からのブランド活用 ・開業場所、塾講師採用、新規問い合わせ等のサポート ・運営ノウハウの提供 |
塾業界での経験がない場合は、経験豊富な本部から手厚いサポートが得られるフランチャイズ方式もおすすめですよ。
詳しく知りたい場合は資料請求してみることをおすすめします。
もし、フランチャイズ加盟を検討するのであれば、加盟金やロイヤリティの金額に囚われることなく、バックアップ体制や経営の安定性などを総合的に判断して加盟先を決定しましょう。
塾開業の初期費用目安
それでは、初期費用の内訳と目安を解説します。
物件取得費
賃貸物件を契約する際には、保証金や礼金、仲介手数料などの物件取得費を支払います。
取得費の目安は100万円前後であり、アクセスや立地がよい物件ほど取得費が高い傾向です。
物件取得費の目安としては、100万円前後を見ておくといいでしょう。
たとえば、月15万円の物件を借りる場合は以下のような内訳となります。
・初月の家賃:15万円 ・敷金・礼金(家賃約3ヶ月~6ヶ月分):45万円~90万円 ・仲介手数料(家賃約1ヶ月分):15万円 |
つまり、家賃15万円の物件を借りる場合、合計で「75万円~150万円」の物件取得費が初期段階で必要となります。
逆に、家賃が安い物件を借りれば費用を抑えることが可能ということですね。
こちらに、個人塾を開業する際の賃貸物件・テナントについての詳細記事がありますのでぜひ参考にしてください。
【失敗しない塾開業】個人塾を開業する際の賃貸物件・テナントの探し方を徹底解説!
教材費
指導教科数やターゲットの生徒にもよりますが、教材費は20~30万円ほどを目安にしましょう。
フランチャイズ塾では使用教材が決まっている場合が多く、自分で教材を選ばなくて良いのはメリットですね。
内装工事費
居抜き物件なのか、スケルトン物件なのかによっても変わりますが、工事費は100万円程度を目安に考えましょう。
内装を決める際には、指導内容を念頭において決めましょう。
個別指導型の場合は、生徒が集中できるようにパーテーションで区切ったレイアウトが効果的です。
また、一斉指導型の場合は、一人あたり十分な学習スペースを確保する必要があります。
設備費
備品代は、目安として100万円~200万円ほどをを見ておきましょう。
必要な設備は以下の通りです。
塾に必要な設備
・机 ・イス ・パソコン ・タブレット端末 ・ホワイトボード |
入退管理などのセキュリティ管理システム
塾を開業する場合、机、椅子、ホワイトボード、本棚など、最低限でも学習指導するために必要なものは揃える必要があります。
また、事務仕事に必要な電話、パソコン、プリンターなども必要となります。
この他にも、学習環境をよくするための設備として、エアコン、空気清浄機、照明スタンドなどの設備も必要となってきます。
広告宣伝費
広告費には、ホームページ制作費、ネット広告費、チラシ制作費、看板制作費などがあります。
費用の目安としては、「何にどれだけ費用をかけるのか」によって変わってきますが、20~50万円ほど見ておくといいでしょう。
自分ですべて準備する分には資金を節約できますが、塾の内装撮影や、ホームページ開設などをプロに依頼すると、相応な費用がかかってしまいます。
また、フランチャイズ塾の場合は、本部が宣伝活動をサポートしてくれる場合があります。
こちらに学習塾で効果的な集客方法についての詳細がありますのでぜひ参考にしてください。
【失敗しない塾開業】学習塾の集客方法とは?効果的な集客のコツを徹底解説!
加盟金や保証金、研修費(フランチャイズ塾のみ)
フランチャイズ塾の場合は、加盟金や保証金、研修費が必要になる場合が多いです。
費用総額は100~300万円ほどで、団体により大きく異なりますのでしっかり確認しましょう。
塾の運営資金目安
安定した塾経営と売上拡大を狙うためには、開業後も費用はかかります。
人件費
講師や事務員を雇うためには人件費が必要です。
人件費は、売上の20~30%程度を目安としましょう。
大学受験のサポートや、難関校対策ができる人材を期待するほど人件費がかかります。
賃貸料
賃貸料は、売上の5~15%程度を目安にしましょう。
どうしても賃貸料は固定費の大きな割合を占めるため、無理なく支払える範囲に収める方が良いでしょう。
水道光熱費
水道光熱費は、売上の2%程度を目安にしましょう。
塾の規模が拡大するほど水道光熱費はかさみますので頭に入れておきましょう。
教材費
教材費はテキストの追加購入、模試の取り寄せなどに必要で、売上の1~10%程度を目安にしましょう。
フランチャイズ塾の場合は、開業時に教材費をまとめて支払うケースもありますのでしっかり確認しておきましょう。
広告宣伝費
安定した塾経営のために、開業してからも広告宣伝費をかけて生徒の募集を続ける必要があり、売上の5~10%程度を目安にしましょう。
講師や事務員の求人にかかる費用も広告宣伝費になります。
ロイヤリティ(フランチャイズ塾のみ)
ロイヤリティは、本部のブランド力とノウハウを使わせてもらう対価として費用が必要になります。
フランチャイズのロイヤリティは、売上の10~15%で設定されている場合が多いようです。
ただ、団体によって異なるので、しっかり確認してくださいね。
塾の開業資金を節約するコツ
塾開業は比較的少ない資金で始められるといわれていますが、最低でも300〜500万円は必要となります。
300〜500万円は誰でも簡単に出せる金額ではありませんので、少しでも資金を節約するためのコツをご紹介していきます。
自宅または所有する不動産を教室とする
自宅など、自分が所有する不動産の一部を活用して開業することで、物件取得費と賃料を節約することができます。
自宅開業であれば、家賃や水道光熱費も一部経費として申請できるため節税効果もあります。
最初はスモールスタートで自宅で始めて、経営が軌道にのったことを確認してから、あらためて大きな物件を契約するのも一つの手ですね。
中古品を活用する
新しく塾を始めるからといって、必ずしも全て新品でそろえる必要はありません。
自分ですでに持っているものを利用したり、リサイクルショップで安く調達したりして節約しましょう。
パソコンやエアコンなどの高額な電化製品もリサイクル製品を利用することでかなり資金を節約できますよ。
広告宣伝費を節約する
無料のホームページを制作する、塾のSNSアカウントを作って運用するなど、費用を使わずに宣伝する方法はたくさんあります。
また、チラシは費用対効果が高いため、対象となる学生やその両親に効率よくアピールができますよ。
フランチャイズに加盟する
最近は、低初期投資で開業できるフランチャイズも増えてきています。
すべてを自分で情報収集をしたり契約・実行したりする手間と時間がかなり必要になります。
そのため、加盟金を支払ったとしてもフランチャイズは費用対効果が高く、結果として費用の節約になる可能性も高いです。
塾の開業費用のまとめ
以上で、塾の開業を検討中の人に向け、開業のために必要な費用や費用を節約するコツを紹介してきましたがいかがだったでしょうか。
大きな初期費用として物件取得費がありますが、これらをどれだけ押さえられるかで損益分岐点が変わってきます。
塾は個人で始めると自由度は高いですが、すべて自分で考えて決めていかなければなりません。
売上を伸ばすために集客や宣伝のノウハウを備えたフランチャイズを選ぶことも少ない資金で成功する秘訣となります。
ぜひ、今回の記事を参考にしていただき、後悔のない選択をしてくださいね。